日: 2021年1月8日

「コロナ陽性1,000万人の医療データ」…無症状の陽性者による感染例は0.0％です。言った政治家とニュースは偽証罪

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2020年11月ネイチャーに掲載された「コロナ陽性者1,000万人の医療データ」は、英国・中国・オーストラリアの科学者19人が半年間を費やした統計データです。医学に無知な国会議員700人の誰よりも「これが正しい」と、裁判長も言わざるを得ない科学的なデータです。
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＝データの要点＝
0.0％＝無症状の陽性者による感染例は0.0％だった。CDCの50%説はミスか嘘。
8.6％…一般的な職業の平均値です。それに比べて、
4.3％…交流が多い就学年齢（若者）は、社会人の半数でした。
2.0％…生徒達に囲まれて過ごす教師ほど感染させていなかった。
1.3％…感染者に直接触れる医療従事者は、感染率が極端に低かった。
0.7％…群集に囲まれる職業のバスや鉄道員が、最少の職業だった。
45.6％…コロナを最も発病したのは、交流を絶った自宅待機者だった。
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誰もが知っている「集団免疫」を証明した1,000万人のデータです。コロナも感染症だから同じなのは当然です。人間は交流と接触によって免疫力がアップするので、交流を絶って孤立させれば免疫力を失って簡単に発病する事は医学の常識です。すぐに発病する代表的な病気が、風邪やインフルエンザです（政府がコロナとか呼び始めた風邪）。
古来からの医学の常識を（1,000万人調査で）上書きしたデータです。
※ネイチャー誌の公式ページ（同じ内容のPDF版）、海外のNEWS報道、Sputnik
※日本語版はIn Deepさん、オオマニさん、字幕大王さん。
※本当はコロナは無く風邪やインフルですがこのページではコロナで通します。
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＝コロナを発病した原因＝
自粛＝都市封鎖＝自宅待機で交流を断ち切った事が、コロナを発病した原因です。そう断言できるほど集団免疫は昔から常識です。平均8.6%なのに自宅45.6%だから免疫を失った人達の発病率は５倍でした。
コロナの陽性者に限った1,000万人が証明であり、検査も同じPCRの陽性であり、時期もコロナ発生後の2020年のデータだから（誰一人）反論できません。
これは77億人を黙らせるデータです。日本に限らずどの国の裁判長であれ、民事でも刑事裁判でも否定は無理です。
ましてや医学に無知の政治家700人が、このコロナ1,000万人統計と逆の判断で人々の免疫を絶てば傷害罪に等しく、発病させた損害賠償を全コロナ患者に支払う義務が生じました。医者なら誰でも知っている常識に逆らって免疫を奪ったのだからコロナに限らず2020年すべての発病患者が、政治家と医師会と分科会に損害金を請求できます。
昨年3/13に医学のド素人が決めた「新型インフル特措法＝コロナ法＝強制的な発病法」を撤回する以外なくなりました。
国民の交流を絶ち切って免疫を奪っただけでなく集団免疫を一切奪う目的で徹底させたマスク遮断、シールド遮断、アクリル遮断などの不自然な変更も、これで目的がバレました。「新しい生活様式」は発病させるフルコースを総ナメした内容です。医学の常識と”180度”逆のメニューが100％だから確信犯、ワザとです。
＝結論＝
「新しい生活様式」をやれば、コロナを発病します。発病率は５倍でした。
「インフル特措案」は「強制的な発病法」です。
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＝このページの活用法＝
*日本を変えた「コロナ法＝強制的な発病法」を撤回させる。
*反対した共産党以外に、損害賠償を背負わせて賛成13党を確実に潰せます。
*医学ド素人の県知事、国会議員・TV局・新聞社が逆説を流布した責任。
*自民党員に所属する医師会や分科会に言わせた「医学と逆説」「正反対の嘘」。
*医学ド素人の国会議員700人が、このデータと逆行する１月の法改正に賛成すれば全患者だけでなく全国民で損害賠償できるので、軽く13党を潰せます。
国民が主権を回復する絶好のチャンスです。
https://wwbb.me/us/nbb/medical-evidence-of-corona/
https://twitter.com/NeverBornBizman/status/1345524855987339264
拡散・リンク・転載フリー。（画像もご自由に）

コロナを発症した原因は「新生活様式」です。


目からウロコが取れて、コンタクトレンズをつけた視界に変わる。
目からウロコが取れて、コンタクトレンズをつけた視界に変わる。

▼wwbb＞antenna blog NBB＞政治
▼コロナの解決策
└77億人が黙る「コロナ1000万人統計」逆に賛成なら損害賠償＝13党は消滅
└逆説のTV・新聞・医師会に損害賠償＝孫子の代まで「永代返済コロナ詐欺」
└決定権「国会でこの一言で終わる」素人と暇潰し?  投稿は対議員のみ有効
└実務者「人口９割殺すコロナ病院」今や誰も寄り付かずコロナ病院は廃業
└実務者「公務員を全廃」いる限り世界１重税＋70年ごとに全財産を没収
└実務者「人口9割虐殺の共犯者=公務員に辞職勧告」残り1、2年の職なのに虐殺犯
▼政治の解決策
└『政治を正す市民活動。効果が高い順ランキング』
└『コロナとワクチンとNWOを止める唯一の方法＝99％党』
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日本の１年間の正確なデータも出ました。昨年1/15～今年1/14で、
感染数：308,026人（国民の感染率＝0.25％）
重症数：934人（感染後の重症率＝0.30％）
死者数：4,314人（老人の致死率1.4％。70代以下なら致死率は0.05％）
かたやインフルエンザは例年1千万人が感染、死者は１万人。どっちが大事？ 子供でも分かるのに、悪法を作る口実でコロナを悪用してるだけなのです。
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SNSを見て自分１人が知っただけでは、政治は何も変わりません。
1/18から国会で「新型インフル特別措置法」を改正する予定です。
×入院拒否なら懲役１年か罰金100万円。
×保健所の追跡調査（PCR検査）を拒否しても逮捕されて刑事罰に。
×各県知事が、強制的に入院させる憲法違反の法律です。
反対しているのは共産党(25人)だけで、他の13党(675人)は賛成です。
この悪法を止められるのは科学的なデータ、サイエンス誌の「コロナ1000万人データ」以外にありません。
＝政治初心者の方へ＝
1/18国会に提出されたら終わりと思って下さい。例え原案に「付帯決議＝条件つき」を加えても採決前に国民をだます文章に過ぎず、自民党は無視して来ました。
これを可決されたら日本脱出しか生き残れません。空港で検疫。
採決した後は、最短１月後から始められるので強制入院で医療殺人が可能。
https://wwbb.me/us/nbb/medical-evidence-of-corona/
1/18から国会が始まる前に、大勢でこのURLを政治家に伝えることです。
１：発案した自民党と公明党の議員に。
２：自民案に常に賛成する＝維新・国民主・立憲民・希望(小池党)など13党。
これは、条文を変更した提出でも駄目です。国会に出すこと自体が必要ない憲法違反の悪法です。提出どころか、 昨年3/13の「インフル特措法＝強制的な発病法」に関して2020年すべて死者と患者への賠償金を、13党で払うのが先です。
並行して今の内から弁護士が集団訴訟の準備を整えておかないと、全国の弁護士のご家族の命さえ、医療殺人で失う法改正です。国会は1/18から。
「新型インフル特措法」は1/29から衆院２日だけ＋参院２日だけのスピード審議で通す計画でいます。

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