Global企業と強奪主義を世界から無くす方法

子供の頃から論文や弁論大会は総ナメ。 「日本中を黙らせたブログ」JCJKは、
過去数々の実績を上げた。
誰が書いてもダメだった人工地震は、私の「この1枚」で日本中が納得した→ 皆にバレたから2016年限りでピタリと、嘘の地震が止まった。
●「日本滅亡の結末」を伝えた翌年→ 日本人の海外移住が過去最高を記録した。
永遠のモグラ叩きだった嘘ニュースは「新聞も」「TVも」「評論家も」1枚で決着させた。
●弁護士も憲法学者も誰が書いてもダメだった憲法改正も「私の1枚」で全国に伝わった。
●今年6月からNEWSは投資一色に染まったがTV局と新聞社のTwitterに「この1枚」を貼った私のツィートを見てない人でも、投資NEWSが7月で急に消えたことは全国民が目撃している
ペンで不正を正す記者は日本から消えたが、ブロガーで1人いる。
正義のペン?いいえ、筆で人を殺せる文章です。
 
読者100%が納得。異論0人では済まず0ヶ所。そう言える傑作が今年も書けました。
今まで謎に包まれていた金融市場。投資の勝率を暴いたデータ論文です。
 「金融市場はAI対人間=投資すれば99.9%損します」 
その8カ国語版「Everyone loses 99.9% on investment」  
おまけにツイッター用の画像も6枚。どれも秒殺。1秒で納得する画像です 
このページを見れば誰もがガクゼン。絶望で腰を抜かすレベルです。
* 投資はAIとの対決で99.9%損させられる。
* このページを見れば今後投資する人は皆無。 永遠にゼロです。
* 今投資してる人も(今日)逃げ出して、投資家が絶滅。二度と出戻りなし。
つまり、
この1ページ(8ヶ国語版)を拡散するだけで、世界規模で金融市場の客を「ゼロの近似値」に出来る破壊力。グローバル企業を潰せるのです
 
年金騒動で2019年6月、日本政府が投資推奨してからNEWSが投資一色に染まったが、
このページを新聞社に貼り付けてから一気に投資NEWSが消えました。
(新聞社は納得した。)
ニュースを消したただけでなく市場から客が逃げ出して、今や投資SNSも過疎状態。

6/27は話題4行。

7/24は話題3行。

7/31ついに話題は1個だけ。

8/28 ソフィ・シェリー氏「本日も取引量は閑散、SNSの方も閑散。
9/1はとうとう、Sophy氏「今日ツイッターで見かけた売買は一人だけ。」

8/5 今も株を売買している投資家は23.4% ←これはアンケートに過ぎない。
9/14 今も動いている本当の口座数は前年比5.6%。投資家の95%が売買を止めた。
9/25 取引額は8月は前年比1.6%、9月は前年比0.01%。取引所が顧客口座調べ。
    
=NEWSは無力。ブログで説得=
ニュースは無機質なデータ(無力)ですが、ブログは弁論大会です。最も説得力が高かった優勝者=唯1人が今後の世論を決めます。JCJK時代に皆も目撃したとおり、毎回必ず私の意見どおりにネットも染まる。日本の世論も染まって行きます。 
金融に関して今後どんな論文が登場しようと私の1枚を論破できないし「投資は99.9%損」を誰も否定できません。このページの結論、99.9%損で(未来永劫)世界も決着! 
二流品に手間をかけるのはナンセンスです。 
もう一度読み直してみて下さい。「これが世界で最強」「今後も誰も否定できない結論」と確信できて拡散を手間と感じないはず。この1枚で世界世論を<永久に固定>できます。    

拡散の効果。
↓ 世界中の投資家が(今日)やる気を失う。
↓ 金融市場から投資家が逃げ出して絶滅する。 (日本は二ヶ月で5%に。絶滅寸前です)
↓ グローバル企業への資金が止まる。 
↓ 強奪主義が成り立たず衰退する。
↓ 世界中から独占企業を一掃できます。その株主=世界支配層も=自民党のボスも。
今70億人が死活問題=グローバル企業の強奪が、やっと止まるのです。
さらにグローバル企業と政治は一体です。だから政治家も「自分の武器」を失うので、政治面でも法改正でも強奪が出来なくなる。ワイロも止まる=売国する意味はゼロ
その後の社会に残る商行為は、自己資本の範囲内に限った「健全な競争」だけです。
健全でフェアな商売だけ。独占企業が二度と誕生しなくなるのです。
上場企業(1%)は衰退し、中小企業(99%)だけの天国になります。確実な富の再分配!

目からウロコが落ちる
目からウロコが落ちる

wwbbアンテナ・ブログ NBB>テーマ:金融
▼投資に警告
└ 日本人向け「投資はAI対人間だから99.9%損します
└ 8ヶ国語版「Everyone loses 99.9% on investment
└「ビットコインは99%損する。イカサマ手口を解明
└ 「99.9%損する投資を勧めた悪質メディアの社名
└ 「世界金融の崩壊プロセスを記録
└ 「Global企業を倒産させて、その株主=世界支配層も倒す」←日米FTA対策
▼政治の基本はたった3枚 
└基本1「政治家の正しい選び方は、たった1つ=悪法に賛成/反対」
└基本2「何が大事で、何が脱線か?」 政治に知識は不要。これさえ見れば即戦力。
└基本3「日本に野党は1つだけ。アベノ部下が13党」 ←速攻で日本を直す劇薬チラシ
   
 
下段は、政治に詳しい人には不要です。日本人ほど政治を知らない国民はいないので毎回丁寧な説明が必要。政治初心者のための説明です。

新自由主義とは?
新自由主義=ネオ・リベラル=ネオリベは意味が分かりにくい。グローバリズムや覇権主義でも良いが、小学生にも伝わる言葉は「強奪主義、強欲主義」ですね。
1、大企業が(短期間で)世界シェアを独占すること。
2、政府・官僚・政治家など(1%の支配者)が、国民99%から財産を奪うこと。
我々一般人には無い考えで、彼ら支配者特有の「狂った考え」です。
子供が見ても「そんなの無理」「必ず破滅する」と分かるが、彼ら支配者は変なカルト宗教で頭が狂っているので、自分の頭が変だと気付いてません。強奪主義で頭が狂った政治家は、国会の議席数の96%を占めてます。(2019年時点)  

画像1枚で全政党、全議員を秒殺した記念日20191015参照「日本に野党は1つだけ

この1と2は、会社と政府で別々でなく大企業がもっと独占できる様に、政府も官僚も政治家も法改正したりして、政治面から全力で応援してます。だから2者とも共同体です。
世界中から奪えるほど強い立場だから中小企業は0社です。上場企業の中でも相当なクラスに限られ、むしろ日本企業は少ない。 皆が強欲主義だと感じる日本企業ならNHK、東京電力、電通、メガバンクあたりでしょうか?
グローバル企業の筆頭は、Amazon、Facebook、Microsoft、Googleなどです。
小泉時代に外資に売ったから上場企業(経団連)も今は欧米企業です。皆知らない反応
  
 
=主犯は会社、部下は政治家=
政治初心者には「なぜ政府よりも会社が偉いの?」と最後まで理解できないはず。日本政府より官僚より政治家よりもAmazon、Facebook、Microsoft、Googleが立場が上です。日本の官僚も総理大臣も、グローバル企業と(その株主)の命令に従っている部下です。
(×)実際に日本も、国民は重税で苦しみ大企業は非課税です
(×)今回の消費税アップも、大企業をもっと減税する目的で我々が穴埋め役です。
(×)医薬品会社が儲かる様に政府は70年間、日本人の食品に毒を混ぜています。
(×)戦前は珍しかった病気=ガンは180倍に。アルツハイマーは15年間で17倍に増えた
(×)重曹やビタミンC=安い癌治療は儲からないから、政府は抗癌剤・放射線・手術。
(×)世界中で失敗した薬は日本に集めて、世界中の薬の40%を日本人が飲んでいる

●子供達のワクチン被害は、MSビルゲイツ財団が主導。
●家庭内の監視はアップルのSiri、amazonアレクサ、Googleホーム。
● サムスンのTVで家庭内を盗撮と盗聴
AFP報道amazonやMicrosoftが殺人AIを開発中、世界を危険にさらす
とても分かりやすいレーニンの名言。
アメリカのような覇権主義は無理がある。 「覇権主義なんて成り立たないから、強奪し続けるか、戦争し続けるか以外ない。」それでもいいのか?
 
=政治の悪化も金融です=
今ここまで政治が悪化した原因も、金融市場が原因です。
昔は各国の支配者は自国の景気と比例していたが、2000年代から金融市場が24時間ネット化されたのでどの国の支配者も、自国の景気や国民が貧困でも関係なくなった。
 
=ここがポイント!=
どんなに巨大なグローバル企業でも自己資金だけで回っている企業なんて皆無。どの上場企業も、金融マーケットで(客から)資金を集めて「借りた資金」で運転しています。
つまり、彼らがお金を集める場所=金融市場から客を消せば、たったそれだけで強奪企業も潰せるし、株主の世界支配層=自民党のボスも消せるのです。
 
だから私のページの英訳は、決して夢物語じゃない。かなり現実的。急所にトドメです。
まして今まで6年間どんな失敗でも、何を批判しても倒れなかった政権を見たはず。国内から何をやっても6年間ムダだった。無駄だと分かってる同じことを今後も続ける?
(国内で)操り人形を倒せないなら、(海外で)操縦してる裏ボスを倒そう!
 
私の速攻で日本は今や投資家が絶滅寸前です。前年比5%しか残ってないから日本は不要。ターゲットは他国です。
Everyone loses 99.9% on investment(英語を含む8カ国語版)」 この1枚を他国に拡散するだけで、世界規模で投資家が(今日)あわてて逃げ出し短期間で絶滅するでしょう。 99.9%損だから投資家が去るだけでなく、下手すれば金融市場も潰れますよ。
99.9%損 →投資家が絶滅→ 客がいないのに金融市場?
0人とは言わないが、チャートが止まって動かなくなる程度です。それ終わってますね。
上場企業(1%)は衰退して、中小企業(99%)だけの天国になります。
確実な富の再分配です。政治家の公約なんかより、これが直球ストレート!

 
=さらに副産物=
金融の論文なんて私は書く気なかったが2019年6月年金破騒動で、政府が老人に99%負ける投資を勧めたから、「返し技」のカウンターでこれを書いた。
政府が老人に投資させなかったら私も書かなかったし、勝率データなんて調べなかった。
このページで世界中の金融市場から客を絶滅させることで、日本の支配層は責任問題に発展します。日本の支配層は、世界支配層から袋叩きに合って滅びるでしょう。
 
1%の支配者が、弱い99%から財産を奪うなんて政治は許していいわけがない。
破綻が見えています。何より99%の我々には迷惑です。
◎世界中の市民が苦しんでいるグローバル企業を潰せます。
◎世界中の市民が今苦しんでいる 政治家の強奪も無くせるのです。
ぜひあなたも、この1枚(8ヶ国語版)を他国に拡散しましょう。 コメント欄から伝えて頂ければ私もリンクして拡散に協力します。
日本で 「人工地震を止めた」ように、「海外移住者を激増させた」ように、今回もこの1ページで金融市場から投資家を「ゼロの近似値」に出来るはず。
少なくても日本では投資家が絶滅寸前。 前年比5.6%。即効性も抜群。たった1、2ヶ月。
私の文章だけでなく去年からSNSの投資家も「AIだ」「AIで無理だ」と話していたところにタイミング良く、私が「 絶望のページ 」を書いたから皆も一斉に市場から逃げ出したのでしょう。
日本人ほぼ100%が納得する内容=「投資は99.9%損する
英語版は自信ない。97%?95%?
Everyone loses 99.9% on investment
 

香港人やフランス人と正反対の日本人。
(×)日本人の特徴=他人任せ。
(×)ネットの特徴=ニート層が5、6割りで、最も行動しないタイプが集まる場所です。
今回も他人任せで何もしないとグルーバル企業の強奪は毎日迫っています。
アメリカでも今、大富豪を倒すか/国民が永遠奴隷になるか瀬戸際。2019.9.26
 AFPの報道「amazonやMicrosoftが殺人AIを開発中。世界を危険にさらす」 
 
■ グローバル企業が日本で儲けるには邪魔だった年金制度を(ワザと)破綻させたのを今年あなたも見たはず。次は健康保険です。TPPと日米FTAがあるから、
■ 次は健康保険も廃止されますよ。何もしないままなら。
■ 投資家が100%勝てるTPP訴訟が連発して、日本の金が枯渇するまで吸い尽くします。 ハイエナ投資家を全滅させない限り
今年からTPPがスタートしたので早ければ来年の1月からTPP訴訟「利益が足りない保証しろ訴訟」がハイエナ投資家から頻発します。2020年1月までに、どれだけ拡散できるか次第です。

__________後日追加2019.11.14
日米FTA対策。ツイッターで伝えていたアイディアです。
委員会の採決日が決まったので秒読みです。
今回もTPPと同様黒塗りで「中身を誰も見ないまま」採決のはず。だから
私が2016年ネット盗聴法でやった作戦です。
 
ameblo.jp/jcjk-now/entry
この決定で被害が出たら「見ずに賛成した議員に集団訴訟だ」と採決前に伝えること。
11/15(金)11:00前まで間に合います。
それは必ずツイッターで。 ツイッターなら採決前だった証拠が残せる。それを見た皆から(未来永劫にわたり)非難され続ける二次効果もある。
1、集団訴訟それ自体の恐怖と
2、永久にTwitterで非難され続けるWの抑止効果です。
警告する定型文の見本。
https://twitter.com/NeverBornBizman/status/1194966103027355648
https://twitter.com/NeverBornBizman/status/1195354814982475777
最優先…委員会の30人に大至急。
第二優先…衆院の立憲>国民主>自民・公明>維新。元々反対の共産・社民は不要。
(次は参院だが、FTAは協定なので参院は否決できない。) 
このページ全体は長期作戦だが、これは短期で即効性がある。採決前に間に合います。
また他を色々見て比べても、一番効果的なのはこの作戦だと思います。

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