ビットコインは99%損する。BTCのイカサマ手口を解明

これがビットコインの真実であり、暴露されたら一番困るBTCの急所です。
BTCのイカサマ手口を説明します。

2018年1月1日から同年12月31日までの正確なデータで、BTC価格は、
163万円から40万円に下落しました(-75.3%)。
全ALTの平均は(-95%暴落)。これが事実です。このデータを日割り計算すると、
※現金では-75%÷365日=-0.20%/日(ペースで毎日減ります)。
※ALTだけの下落は(-95%+75.3%)÷365日=-0.05%/日 (ペースで毎日減る)。 

当然年間の収支は参加した客ほぼ全員が損失だった。
(約9割) 現物客=ほぼ例外なく全員が損をした。
(約1割) 高度なプロ、FXは通常「勝者が1割で負け役が9割」です。
つまりビットコインをやった人99%が資産を減らしました。しかも8割ほど。

=BTCを買えば損=
100万円ぶん買えば25万円に減るので、BTCは買う意味がありません。BTCはプロ向け。「素人向け」でカンタンと言われるALTも同じです。

=ALTを買っても損=
ALTとはbit数を増やす勝負です。なのにbit数の増減は毎日-25%減ペースだった。
つまりALTを買えば、bit数を毎日1.25倍づつ増やさない限りは (必ず)現金が減り続ける仕組みなのです。これがBTCのイカサマのカラクリです。画面表示が前日比+20%とか+30%を見て信じた素人がALTを買っても、BTCの暴落で損させる仕組みです。
逆の表現をすれば、
もともと騙すことが目的で、ALTを前日比+20%や+30%とか表示して、客を誘っているが、実際の結末は-80%になるのです。これが紛れもない事実です。
 
=種明かし= 
客を騙すコツは、ALTの安さです。そもそも2,000種類もあるALTは、基軸通貨に対してどれも安過ぎます。BTC価格の0.1%や0.01%ばかりです。BTC価格の0.1%しかない例えばADAが「一日で2倍になったぞ」とニュースが騒いで客を集めても、 
ADA(0.2%)は=BTCの-0.2%で帳消しに出来ます。 
基軸通貨の0.1%や0.2%しかないアルトが勝てるわけがないのです。
分かりやすい比喩=ALTとは、暴落するビットコイン大滝を遡上するシャケです
全2,000種類のうち2018年は6個だけ、2019年は5個だけは%が増えたが、ボスのBTCが暴落したから現金価格で増えたALTなんてゼロ個です。どれを買っても損する仕組み。
     
=ALT祭りもイカサマです=
年2回来ると言われる好景気(ALT祭り)も嘘です。2018年4月に起きたALT祭りは、一ヶ月間かけて増やしたbit数は、BTCのたった1時間の暴落で消えました。BTCはやるだけ無駄です。この世に存在してるのがペテンに等しい。bit数を毎日+25%ペースで増やさない限り、現金減少ペースに勝てないから永久に減るだけのイカサマです。
これは驚愕!
BTCは最初からほぼ100%無理だったのです。サギと呼ばれても当然です。
毎日+25%のノルマですよ。毎日1.25倍に増やし続けることが絶対的なノルマです。
誰ならBTCを買いますか?
2018年の1/1から12/31間にBTC価格が163万円から40万円(-75.3%減少)は、誰もが知ってる公然の事実です。このページを見てもBTC投資を始める人は皆無でしょう。

=識者の声=
ウォーレン・バフェット氏「BTCはイカサマのための道具」「カジノの様な仕掛け」 
JPモルガン社長「ビットコインはただのサギだ」
イギリス中央銀行総裁ビットコインは全資産を失う覚悟が必要。」←正論です
テキサス大学John Griffin金融学教授「USDTがBitcoinの価格を操作している。投資家の利益を欺こうとする悪人が存在することが、我々の調査で判明した」、
Bitcoin発明者:Wright氏「Bitcoinは人工的な価格操作が行われている」
金融最大手のFidelity「Bitcoinは、本当の価格の3.3倍に誇張されている」
Nouriel Roubini教授「業界は偽名のサギ師ばかり、サギが横行している無法地帯だ」
 
=TVも新聞もグル=
政治に詳しい人には常識ですが、日本のニュースは政府の管理下です。NEWSで登場する街頭インタビューされてる人はヤラセ=政府の仕込み=アルバイトの役者です。TV出演して「投資で儲かった」なんて語る人も、政府が仕込んだアルバイト役者です。

TBSニュースが用意したアルバイト役者。一生恨まれる役目だからマスクを着用。社会で最も能力が低い「若い女性」でも儲けたなら「誰でも儲かる」と思わせる手口です。

2017年、世界的な話題になったBTCバブル。政府官僚の天下り組織=TV局が全社一丸になって同じ手口で、国民を騙しました。確かに女の子でも儲けたなら「誰でも儲かる」と思いますよね。日本は100%すべてのテレビ局を、天下り官僚が管理しています。

ネット検索すると、ビットコイン情報が数万、数十万ページも出て来るけど、ビットコインのインチキを暴露してるページは、ここ以外に他に1枚でもありますか?
実は私も移住で外貨両替が目的でBTCと関わったら(意図せず)SNSで人気者になって、たった半年間でフォロワー5,000人になったほど。
2018年4月のALT祭りは、私を中心にしてALTのツイッターが回っていた。途中からBTCのインチキに気付いて皆に「やめろ」と警鐘し始めた途端ツイッターから凍結されました。
これが日本の報道です。日本のSNSの実態です。
@F_CryptoCurency。ご覧のとおり、固定ツイの「BTCは絶対やるな!」 

目からウロコが落ちる
目からウロコが落ちる

wwbbアンテナブログ NBB>テーマ:金融
▼投資に警告
└ 日本人向け「投資はAI対人間だから99.9%損します
└ 8ヶ国語版「Everyone loses 99.9% on investment
└「ビットコインは99%損する。イカサマ手口を解明
└ 「99.9%損する投資を勧めた悪質メディアの社名
└ 「世界金融の崩壊プロセスを記録
└ 「Global企業を倒産させて、その株主=世界支配層も倒す方法」←日米FTA対策

上段は、価格だけの問題ですが、ビットコインは暴落に限らず 数々のインチキで成り立っています。BTC本体に限らず、取引所も嘘だしデータも嘘。チャートも嘘です。
  
=偽装と捏造=
BitWise調査 「取引所の95%が、偽装と水増しだった。」
The Tie調査「取引所の87%が取引量を水増ししていた」
SEC(米国証券取引委員会)「取引所の95%が偽装。正直申告は10社だけだった」
BTI調査「正直申告25社すら、2社以外は水増しだった」
Bitwise調査「現物のBTCも、取引量95%が偽装だった」。 
Forbes誌「ビッサムの取引量は、94%も水増ししている。」
ソウル地方警察庁「Coinbitは、取引量の99%が架空の水増しだった」
TokenInsight調査による、証明済み/怪しい取引量の店名。
Crypto Compare「2018年6月を境にして、取引量の偽装が急増した」
 
=基軸通貨の価格すら捏造=
「本当の取引量はBTCは17%、ETHは8%程度。」Nomicsが調査
「占有率7割がBTCではない。テザーで上げ底している。」Bloomberg
2019.11.5の急落も、何も原因がもなく「価格操作だ」と批判の声
「テザー社に、市場操作で約150兆円規模の集団訴訟」2019.10.10.
       
=銘柄単位で捏造=
Bitwise調査「取引所だけでなく、銘柄単位でも偽装が横行している。」2019.5.9  
銘柄を有名にするために、チャートを派手に打ち上げるインチキ演出企業までそろっている。=取引偽装を160万円で請け負う業者Gotbit社が告白。 
「偽装取引で、取引量・価格・利益獲得まで市場を完全に操作できる。偽装取引サービスを提供する業者は少なくとも100社ほどある。損をしているのは、投資家と銘柄を信じている人達です。」
偽装取引き演出の業界予算は、月に約1000BTC(約$900万=約9.7億円)
モスクワ州立大学Andryunin氏「全銘柄のうち3割は、取引量ゼロだった。」 
モスクワ州立大学Andryunin氏「調べた銘柄のうち事業をやっていたのは約1割で、9割が実態が無かった。」   

=取引所も、グル(社員同士で)偽装売買=
BitWise調査「取引所が偽装取引き、仲間同士で売買している
Nouriel Roubini教授「FX世界最大手のBitmexも、組織的な不正が売上の半分。社長が私に大規模なマネーロンダリングを告白した。」
BitMexが、マネーロンダリング・ゆすり・相場操縦で不正30億ドルと提訴。
日本の取引所はどこも最悪」の声に、TaoTaoが回答。  
 
=本当は客がいない=
DataLight調査「アクセス数すら偽装。」←本当は客がいなかったのです
 
=統計データすら捏造です= 
Bitwise調査「統計サイトも嘘。CMCは$60億だが本当は表示額の4%」、
The TIE社「CMCは、いまだに虚偽を改善していない」2019.7.13
CoinGecko「偽装データを基にして、客は取引所や銘柄を選んでしまっている。」            
   

=インチキ・マシーン対 人間= 
プロはPCシステムで売買します。しかも八百長マシンだから完全にお手上げです。
(×) 超高速bot売買……個人が注文確定する直前に100万分の12秒で、瞬時に反対の決済を行って、客を損させています。
DeFi(分散型金融)も、取引成立前に有利な取引を行うボットが存在していた。
ETHマイナーなら、DeFiを含む取引を恣意的に含めるインチキも可能。
(×)取引所が偽装で高騰させるが客に売らせない罠
(×)XRPが3年ぶりに高騰したら売却機能を停止したCoinCheck。
(×)取引所が偽装で高騰させるが今度は出金させない罠
100万分の12秒に、あなたは勝てますか?
あなたは高騰した後売らせない罠なのに、BTCなんて買いますか?
 
 
米国商業改善協会(BBB)「2019年で2番目に多かったのはBTC詐欺」2020.3.2

送金したらエラーでお金を失う可能性もあるBTC。終わってますね。

最近話題になっているDeFiもペテンです。マスコミはBTC業界に客を集めたくて良い事ばかり報道して、一番肝心な警告を報道しません。このような警告が大切です。

=トドメは税率66%です=
日本は世界ワースト2位の重税国です。たとえ1%の奇跡でBTCを増やせた天才でも税率は66%です。加えて予定納税33%もあるから正確には税率99%です。儲けたら99%を官僚に奪われる。BTCはやるだけ無駄です。この税率がBTCのトドメとなり市場から客95%が消えました。 
オーストラリア報道とてつもなく税率が高い日本では、投資で儲けた報道はない
日本の税法では、BTCは必ず損をする。」 
株や為替トレーダーは「なんでBTCやってるの?」 「BTCは納税マシーンだ
週刊現代「元・億り人を次々に襲う、人生を棒に振るほどの重税」
GoldとBTCは官僚の利権を減らすから、嫌がらせで重税です。重税重税重税
BTC市場の日本円シェアは2017年と2018年は約50%だったが、税率99%になった年からシェア9%に激減しました。当然ですね。 
 
BTC市場の過疎化を私の感覚で語れば、
▼BTCの大暴落が原因で=(2018年秋)客6~7割が去った後で、
▼税率66%が致命傷となり=(2019年春)客95%が逃げ出した。
▼私の論文「BTCは99%損する」で=(2019年夏に)客がほぼゼロに近くなった。
確かに、このページを読めばBTCをやる人は今後ゼロでしょう。

=サギの結末=
サギは1回限りしか通用しない商売です。2018年BTCを買った客99%に、約8割の大損害を与えたので、翌年いくらBTCが高騰しようと世間は無視しました。
(( Yahooコメント欄に、辛らつコメントの数々。))
今や世間は、もう誰もビットコインを信じません。
 
 
データ:2019年は、取引量も客も前年比5.6%まで激減
データ:素人向け取引所Bitbankの取引量は、前年比で1.6%
データ:BTC保有アドレス数は2018.1~2019.12間で2,838万個から2,839万個に。その差たった1万人。Bitcoinほど有名なのに、世界で2年間に1万人しか増えなかった

  =結論=
ビットコインを増やせる人なんて世界で一人もいません。例え増やせても重税で、ほぼ100%を官僚に奪われます。官僚が支配するTVで、騙される客を集めているのです。  
シリーズ「日本中を黙らせた1枚」。 
今回は、BTC投資を止めさせるための説得でした。
https://wwbb.me/us/nbb/elucidating-fraud-tricks-of-bitcoin/
このページを読んでもBTCを始める人は到底ゼロ。あなたの友人や親・兄弟、旦那を説得できなかった人でも、この1枚を見せれば必ず説得できるでしょう。


投稿者: NBB

I am a former Japanese inventor. I decided the destination of migration, but I am not a universal. It is unwilling to move as a general person. As the *** government's response is slow, balance negotiation or bidding will be acceptable. I will show off some of my inventions in Japan with a few remaining days. There are 90 independent countries not polluted by USA spies. There are 90 rivals in your country.Everyone will clearly notice that "He's one sales, it exceeds our GDP."     元日本人の発明家です。移住先は決まりましたが国賓でなく一般人として移住するのが不本意です。**政府からの回答が遅いので、天秤交渉でも入札制度でも許されるはず。残り少ない日本滞在期間に私の発明の一部を披露します。 米国スパイに汚染されていない独立国は90ヶ国。貴国のライバルは90国あります。 「彼一人で、我が国のGDPを超える」と誰もがハッキリと気付くでしょう。

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