「コロナ陽性1,000万人の医療データ」…無症状の陽性者による感染例は0.0%です。言った政治家とニュースは偽証罪

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2020年11月ネイチャーに掲載された「コロナ陽性者1,000万人の医療データ」は、
英国・中国・オーストラリアの科学者19人が半年間を費やした統計データです。医学に無知な国会議員700人の誰よりも「これが正しい」と、裁判長も言わざるを得ない科学的なデータです。
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=データの要点=
0.0%=無症状の陽性者による感染例は0.0%だった。CDCの50%説はミスか嘘。
8.6%…一般的な職業の平均値です。それに比べて、
4.3%…交流が多い就学年齢(若者)は、社会人の半数でした。
2.0%…生徒達に囲まれて過ごす教師ほど感染させていなかった。
1.3%…感染者に直接触れる医療従事者は、感染率が極端に低かった。
0.7%…群集に囲まれる職業のバスや鉄道員が、最少の職業だった。
45.6%…コロナを最も発病したのは、交流を絶った自宅待機者だった。
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誰もが知っている「集団免疫」を証明した1,000万人のデータです。コロナも感染症だから同じなのは当然です。人間は交流と接触によって免疫力がアップするので、交流を絶って孤立させれば免疫力を失って簡単に発病する事は医学の常識です。すぐに発病する代表的な病気が、風邪やインフルエンザです(政府がコロナとか呼び始めた風邪)
古来からの医学の常識を(1,000万人調査で)上書きしたデータです。
※ネイチャー誌の公式ページ(同じ内容のPDF版)、海外のNEWS報道Sputnik
※日本語版はIn Deepさん、オオマニさん、字幕大王さん。
※本当はコロナは無く風邪やインフルですがこのページではコロナで通します。
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=コロナを発病した原因=
自粛=都市封鎖=自宅待機で交流を断ち切った事が、コロナを発病した原因です。そう断言できるほど集団免疫は昔から常識です。平均8.6%なのに自宅45.6%だから免疫を失った人達の発病率は5倍でした。
コロナの陽性者に限った1,000万人が証明であり、検査も同じPCRの陽性であり、時期もコロナ発生後の2020年のデータだから(誰一人)反論できません。
これは77億人を黙らせるデータです。日本に限らずどの国の裁判長であれ、民事でも刑事裁判でも否定は無理です。
ましてや医学に無知の政治家700人が、このコロナ1,000万人統計と逆の判断で人々の免疫を絶てば傷害罪に等しく、発病させた損害賠償を全コロナ患者に支払う義務が生じました。医者なら誰でも知っている常識に逆らって免疫を奪ったのだからコロナに限らず2020年すべての発病患者が、政治家と医師会と分科会に損害金を請求できます。
昨年3/13に医学のド素人が決めた「新型インフル特措法=コロナ法=強制的な発病法」を撤回する以外なくなりました。

国民の交流を絶ち切って免疫を奪っただけでなく集団免疫を一切奪う目的で徹底させたマスク遮断、シールド遮断、アクリル遮断などの不自然な変更も、これで目的がバレました。「新しい生活様式」は発病させるフルコースを総ナメした内容です。医学の常識と”180度”逆のメニューが100%だから確信犯、ワザとです。
=結論=
「新しい生活様式」をやれば、コロナを発病します。発病率は5倍でした。
「インフル特措案」は「強制的な発病法」です。
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=このページの活用法=
*日本を変えた「コロナ法=強制的な発病法」を撤回させる。
*反対した共産党以外に、損害賠償を背負わせて賛成13党を確実に潰せます
*医学ド素人の県知事、国会議員・TV局・新聞社が逆説を流布した責任。
*自民党員に所属する医師会や分科会に言わせた「医学と逆説」「正反対の嘘」。
*医学ド素人の国会議員700人が、このデータと逆行する1月の法改正に賛成すれば全患者だけでなく全国民で損害賠償できるので、軽く13党を潰せます。
国民が主権を回復する絶好のチャンスです。
https://wwbb.me/us/nbb/medical-evidence-of-corona/
https://twitter.com/NeverBornBizman/status/1345524855987339264
拡散・リンク・転載フリー。(画像もご自由に)

コロナを発症した原因は「新生活様式」です。


目からウロコが取れて、コンタクトレンズをつけた視界に変わる。
目からウロコが取れて、コンタクトレンズをつけた視界に変わる。

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▼コロナの解決策
└77億人が黙る「コロナ1000万人統計」逆に賛成なら損害賠償=13党は消滅
└逆説のTV・新聞・医師会に損害賠償=孫子の代まで「永代返済コロナ詐欺」
└決定権「国会でこの一言で終わる素人と暇潰し?  投稿は対議員のみ有効
└実務者「人口9割殺すコロナ病院」今や誰も寄り付かずコロナ病院は廃業
└実務者「公務員を全廃」いる限り世界1重税+70年ごとに全財産を没収
└実務者「人口9割虐殺の共犯者=公務員に辞職勧告」残り1、2年の職なのに虐殺犯
▼政治の解決策
└『政治を正す市民活動。効果が高い順ランキング
└『コロナとワクチンとNWOを止める唯一の方法=99%党
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日本の1年間の正確なデータも出ました。昨年1/15~今年1/14で、
感染数:308,026人(国民の感染率=0.25%)
重症数:934人(感染後の重症率=0.30%)
死者数:4,314人(老人の致死率1.4%。70代以下なら致死率は0.05%)
かたやインフルエンザは例年1千万人が感染、死者は1万人。どっちが大事? 子供でも分かるのに、悪法を作る口実でコロナを悪用してるだけなのです。
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SNSを見て自分1人が知っただけでは、政治は何も変わりません。
1/18から国会で「新型インフル特別措置法」を改正する予定です。
×入院拒否なら懲役1年か罰金100万円。
×保健所の追跡調査(PCR検査)を拒否しても逮捕されて刑事罰に
×各県知事が、強制的に入院させる憲法違反の法律です。
反対しているのは共産党(25人)だけで、他の13党(675人)は賛成です。
この悪法を止められるのは科学的なデータ、サイエンス誌の「コロナ1000万人データ」以外にありません。
=政治初心者の方へ=
1/18国会に提出されたら終わりと思って下さい。例え原案に「付帯決議=条件つき」を加えても採決前に国民をだます文章に過ぎず、自民党は無視して来ました。
これを可決されたら日本脱出しか生き残れません。空港で検疫。
採決した後は、最短1月後から始められるので強制入院で医療殺人が可能。
https://wwbb.me/us/nbb/medical-evidence-of-corona/
1/18から国会が始まる前に、大勢でこのURLを政治家に伝えることです。
1:発案した自民党と公明党の議員に。
2:自民案に常に賛成する=維新・国民主・立憲民・希望(小池党)など13党。
これは、条文を変更した提出でも駄目です。国会に出すこと自体が必要ない憲法違反の悪法です。提出どころか、 昨年3/13の「インフル特措法=強制的な発病法」に関して
2020年すべて死者と患者への賠償金を、13党で払うのが先です
並行して今の内から弁護士が集団訴訟の準備を整えておかないと、全国の弁護士のご家族の命さえ、医療殺人で失う法改正です。国会は1/18から。
「新型インフル特措法」は1/29から衆院2日だけ+参院2日だけのスピード審議で通す計画でいます。

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「「コロナ陽性1,000万人の医療データ」…無症状の陽性者による感染例は0.0%です。言った政治家とニュースは偽証罪」への9件のフィードバック

  1. 第一優先は1/18から始まる国会で、この悪法の提出を阻止すること。
     
    第二に、昨年の国会でド素人が決めた「コロナ法=強制的な発病法」を撤廃させること。
    第三に、コロナを指定感染症から外すこと。
    ここまでやれば、昨年春までの状態に戻せます。

  2. 上の優先順位を果たした後で余裕なら、嘘ばかりを報道したTV・新聞・言論人と、
    医師会と分野会に、逆説を流布した損害賠償請求して黙らせましょう。
    =永代返済コロナサギ=
     
    彼らは無邪気だから「政治家の様な特権を自分達は持っていない丸腰だ」と気付いていません。
    全国民からの賠償金だから、
    逆説を語ったTV・新聞・言論人・医師会・分科会は、自分の財産を子や孫に相続させられなくなりました。
    彼らの財産を相続するには、全国民からの賠償金も同時に背負います。
    しかも医師会・分野会・マスコミの子や孫なら、嘘の代償を全国民から責め続けられるでしょう。
    親の嘘、祖父の嘘によって、もう人生も終わりです。家系は滅びるでしょう。
    ※マスコミ関係は、後回しにしましょう。医師や教授が先。

  3. =皆でDLして保存しよう=
    2020年11月ネイチャーの「コロナ陽性者1,000万人データ」のURLです。
    https://www.nature.com/articles/s41467-020-19802-w
    そのPDF版のURL。皆でDLして保存しましょう。
    https://www.nature.com/articles/s41467-020-19802-w.pdf
    このデータは1億2千万人が反論できません。ましてド素人の政治家や裁判長も反論できない決定打です。ここまで重要な医学データなら、政府が魚拓まで隠蔽するかも知れません。
    「ウェブ魚拓」も「Archives」も操作され兼ねないので、
     
    永久に消せないBlockchainに記録できるアーカイブ「etched」の方が、保存は永久です。
    https://etched.page/?url=https://www.nature.com/articles/s41467-020-19802-w
     

  4. =民事訴訟のコツ=
    裁判が本意ではなくても、自民党が憲法違反の悪法まで出す気なら皆で本気で戦う以外ありません。
    可決されたら一月後からスタートして殺される法律です。
     
    ・目的:賠償金でなく、悪法を止めさせる事が目的であり後者に重点を置く。
    刑事でなく民事裁判なら簡単です。訴状を書けば、個人でも始められます。弁護士も不要。
    ・2方向から責める。
    個人ごとバラバラの民事訴訟と、地元住民を取りまとめる弁護士の集団訴訟と並立で構わない。
    ・くれぐれも標的は、個人や政党や組織にすべき。
    標的を政府にすれば敗訴時は税金負担となるので、国民を敵に回すでしょう。
    地元の県知事(個人)や国会議員(個人)や政党(自民・公明)などに損害賠償なら、税金負担にはならないので国民も応援するはず。(議員名を調べるより)政党にするのが一番簡単で手っ取り早い。
    ・個人は自由設定。弁護士の集団訴訟なら高額にせず誰もが気軽に参加できる単価にした方が人数は集まるでしょう。WEBフォームで受け付けた方が効率的です。
    ・悪政を止める目的なのでスラップに見えますが、あくまで損害なので
    1:病害なら2020年中に通院した記録がある人に限られるのは当然です。
    2:収入減の損害なら、前年の収入と2020年収入との差額が目安。
    ・政治家一人あたり訴状が2人目、3人目と次々届けば誰しも二の足を踏みます。その意味でも個別の方が効果的だしスピーディ。ニュースに載せるなら集団訴訟ですが遅くなるでしょう。
     
    2020年の収入減に対する訴訟なら、国民の9割以上があてはまりますね。
    ★国会議員の年収を軽く超えるので生涯返済の人生になります。
    ★国会議員が子や孫に、自分の財産を相続させられなくなります。
     
    ※個人で行う場合の「損害賠償の訴状の見本」
    3/13ようやく、小林よしのり氏と倉持弁護士が飲食店に(原告)募集。
    https://twitter.com/yoshirinbot/status/1369930500509372417
    でも民事なら訴状を書いただけで個人でも出来ます。バラバラ訴訟で手間が膨大な方が、各党が機能不全に陥り潰れます。
     

  5. =逆説の流布=
    医学の常識と逆説を広めて、大勢を発病させた責任。
    影響度の大きさは、テレビ>新聞>医師・専門家>政治家>言論人>ネットNEWSの順。
    免れるのは無名の一般人ぐらいでしょう。
     
    2020年の発言集は、すでにまとめてあります。
    新聞社とテレビ局の仰天発言集。
    医師・教授・専門家の仰天発言集。
    地方自治体・県知事の仰天発言集。
    医学大学・医療関係組織の仰天発言集。
    タレント・言論人の仰天発言集。
    SNSの個人?を語っているアルバイトなら賠償責任は免れません。
      
       
    2021年以降の例。
    1/11 時事通信「感染予防には移動制限。集会禁止で-24.9%、飲食店閉鎖で-22.3%、休校で-21.6%」

  6. 1/13 読売新聞青森県警の警察官が、新型コロナウイルスに感染した可能性が高いと知りながら来店して営業上の損害を被ったとして、居酒屋とクラブの両経営者が計550万円の損害賠償を請求して提訴。
     
    当然こうなる。
    公務員が無いコロナを演技し続けると、分断を生むだけ。さらに今回の「監禁と殺人」法改正だから、民間人vs公務員の訴訟が全国規模で広がるだろう。県を訴えれば税金だが、公務員個人がターゲットなら山ほど訴えても平気。個人をターゲットにした公務員訴訟が今後も増えるだろう。どうせ給付金なんて1回目で店も懲りた通り「ザワと嫌がらせ」して給付しなかった。
    現実的に考えても店も、給付金よりは公務員個人の方が、損害を回収できる。
    公務員廃止でしかコロナは終わらないと、皆も分かってる。もう全面戦争になるだろう。
     
    1/7 コロナ感染者の立ち寄り先として店名公表されたラーメン店が徳島県庁を提訴
    https://www.mbs.jp/news/kansainews/20210205/GE00036921.shtml
     
    1/18 宮崎県内で感染判明団体へ誹謗中傷が相次ぐ
    この法改正は、社会に混乱と分断、訴訟合戦しか生み出さない。
     
    wake up, stand upさんも同じ意見。民事裁判でしか対応できない。
    https://twitter.com/bmdurg/status/1358646080737447936
     

  7. 1/18~国会で、危険なのがこの2本です。
    「新型インフルエンザ対策特別措置法」を改正、「感染症法」改正
    個人や店舗に懲役1年か罰金100万円。
    コロナ拒否する病院に制裁。
     
    報道
    https://www.news24.jp/articles/2021/01/05/04797994.html
    https://www.jiji.com/jc/article?k=2021010800903
    https://www.mag2.com/p/news/483052
     
    世論 
    「コロナを指定感染症から外せば終わる話だ」医師・保健所
    「私権の制限は問題がある」Buzzfeed岡部信彦氏
    「憲法に抵触。不可能に近いのでは?」現ビジネス、鷲尾香一氏
    元特捜部検事が多角的に検証:Yahoo前田恒彦氏
    子供が発熱しても親は「検査は困る」、周囲の反応怖れ検査拒否読売新聞
    知人から濃厚接触者と言われたらPCR検査、陰性でも二週間は外出禁止になる。プレジデント
    驚愕!
    1/16の大学共通テストで濃厚接触者ならPCRを義務づける条件。または追試に回す。子供達に正気の沙汰じゃない!
    大学入試でこうなら、選挙の投票でもPCRを公民館で義務化する気だろう。受験で条件なら、選挙の投票こそ濃厚。
    これは共産党だけでなく、偽装野党の11党も必死で反対しないと自分が落選して無職だ。
    これは野党議員も気付いてないはず。偽装野党には「PCRで落選」を伝えた方が必死になるよ。

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